産業医サービス料金

エリクシア産業医には絶対に値引きができない理由があります

産業医は高品質が当たり前の時代—。
エリクシアは法定業務を高品質に提供するところで満足しません。
圧倒的解決力」を持った医療・心理・経営・労務の専門家チームが、お客様の課題解決を全力で支援します。

メンタル不調者や問題行動がある社員への対応のお悩みなど、
社内外に相談しにくいお話もお任せください。

貴社の課題を受け止めるスキルと経験、実績を備えてお待ちしています。

 

選べる3つのプラン

エリクシア産業医は、3つのプランをご用意。
いずれのプランもエリクシアのオリジナル育成プログラムで訓練した
「圧倒的解決力」を持った専門家チームが真摯に対応します。

初期費用はいただきません。

50名未満の事業場向け

保健師サービス
「ルミエール」

月額5万円(目安)

まず取り組みたい
従業員のメンタルケア施策

  • 衛生管理のお悩みは人事専用の窓口に気軽に相談、迅速なレスポンスで安心
  • 保健師によるオンライン面談で、従業員が気軽に相談できる環境が作れる

プランに含まれる主なサービス

  • 人事担当者専用の相談窓口
  • 衛生管理体制の整備サポート
  • マニュアル・ひな形・月次資料等の提供
  • 保健師による月1回30分のオンライン面談(従業員向け)

50名~999名以下の事業場向け

嘱託産業医サービス

月額10万円〜(目安)

衛生管理も
メンタルヘルス対策も万全に
エリクシア産業医の標準プラン

  • 選抜され育成されたプロ産業医を選任できる
  • 担当保健師が衛生管理体制整備を支援。常にアドバイスがもらえるので少数精鋭な人事でも安心
  • 法的要件、会社リスク、実務運用のバランスを踏まえたメンタルヘルス対策が最短距離で実現

プランに含まれる主なサービス

  • 人事担当者専用の相談窓口
  • 衛生管理体制の整備サポート
  • マニュアル・ひな形・月次資料等の提供
  • 衛生委員会への参加、職場巡視、健康確認、面談対応の法的義務

複数拠点をお持ちの事業者向け

統括産業医サービス

料金はお問い合わせください

拠点ごとで
バラバラな体制を均質に
衛生管理体制を会社全体で強化

  • 本社指導の衛生管理体制実現に向けた、課題の洗い出し、設計、整備に伴奏してくれるので安心
  • 統括経験豊富な産業医がリーダー産業医として関与。現場運用と会社リスクのバランスを踏まえた現実的な指南がもらえる  

プランに含まれる主なサービス

  • 人事担当者専用の相談窓口
  • 衛生管理体制の整備サポート
  • マニュアル・ひな形・月次資料等の提供
  • 全拠点共通ルール作りへのサポート
  • 拠点産業医で対応できない面談への対応

ご要望に応じてお見積りいたしますので、
まずはお問い合わせください。

エリクシア産業医が選ばれている理由

おかげ様で2009年の創業以来、様々な会社とご縁をいただいています。
業界としては公的機関、金融機関、IT、サービス、物流など、
規模は1万人以上の大企業から数十名程度の小規模事業者まで幅広くいらっしゃいます。
また、危険物を取り扱う企業や労基署指導・勧告を受けた企業への対応、
IPO準備企業における労務管理の見直しや審査対応など多数の実績があります。

A社導入事例:ソフトウェア・通信業界(従業員50名~100名未満)

導入前

創業後はじめて50人を超え、産業医を選任。社内には衛生管理経験者がおらず、相談できる人もいない。やるべきことと優先順位も分からず困っていた。

導入前

衛生管理の基礎知識・運用方法を丁寧に説明してもらえたおかげで、経験の浅い社内担当者でも
円滑に対応できた。テンプレやマニュアル提供など細かくフォローがあり、困ったときもすぐに聞ける窓口があったので安心できた。

B社導入事例:鉄道・航空・運輸・物流業界(従業員200~500名)

導入前

産業医は既にいたが、会社への理解が乏しく、面談時に説教や個人的な意見を述べることがしばしばあり、トラブルが発生していた。委任先に会社に相談しても相手にしてもらえなかった。

導入前

チーム制ということで、産業医の意見がすべてにならない点にまず安心感がもてた。面談におけるトラブルもなく、面談情報も適切に会社へ共有されたため、会社対応として何をすべきかわかりやすくなった。

C社導入事例:ホテル・旅行業界(500~1000名未満)

導入前

入社3ヶ月後面談や健康相談、不調者面談や長時間労働面談と毎月の面談対象者が多く、産業医の面談が通常業務の枠に収まらない状況が継続。毎月、面談を追加でお願いすることで費用もかかっていた。

導入前

他社事例や自社に合わせた運用フローを提案してもらえて、イメージがわきやすかった。結果、産業医の面談とは別に、保健師や臨床心理士による面談枠も活用することで、トータルコストも縮小できたうえに、入社後のメンタル不調予防にもつながっている。

その他の事例が知りたい方や、他社との違いは
ぜひ資料をご覧ください。

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